日本におけるディベートの「３つの波」
日本社会はディベートと無縁だったのではない。現在は、ディベート導入の第三の波となるのである。この歴史を踏まえてディベートを定着させたい。
＜これ以降は、和井田清司氏が主に執筆した論文である。「朝日式討論」という大戦直後のディベートの歴史を掘り起こした貴重な研究である。この論文以後、朝日式討論会を創設した冠地俊生朝日新聞記者の研究が行われた。いつかご紹介したいものである。＞
『広辞苑第二版』で討論をひくと、「debateの明治10年代からの訳語」とある。しかし、debateを「弁論・討論」、speechを「演（舌）説」と訳したのは福沢諭吉である。彼は明治６年、日本で初めての討論会（ディベート）を試みた。その時、「士族の家録なるものは、一体プロパーチーであるかサラリーであるか」という論題で、福沢を議長にして、彼の周辺の者が討論をし、結局サラリーに議決したとある。その後、毎土曜の夜、福沢の私邸で、仲間だけの討論会を開くようになった。そのような練習を積んだ後、この方法を広めようとしたが、新奇なものなのですぐには賛成者が得られなかった。そこで、明治７年６月27日に三田演説会の発会式を行い、やがて演説館の建設に着手したのである。（田村究『討論の研究』徳峯社、1948年 79-81頁）
福沢の点じた灯火が一般に広がったのは、『広辞苑』に述べられているように明治十年代なのであろう。当時は自由民権運動の時代で、各地の民権結社が盛んに討論会を開催した。色川大吉などの発見になる「五日市憲法草案」も、当地における学芸講談会の公開討論を土台に作成されたものである。自由民権の時代は、日本における第一のディベート時代であった。ところが、自由民権運動は、上からの弾圧の力も加わって下火になってしまった。
しかし、その後ディベートの実践がまったく消えてしまったわけではない。いくつかの旧制中学などでも、明治の後半・大正を通じて討論会が実施されていたし、宮沢賢治も、昭和初期に、ある論題をめぐって肯定否定に分かれての討論を行っている（畑山博『教師 宮沢賢治のしごと』1988年 99-101頁）。地下水脈のように、細々とディベートの灯火はともっていたのである。
戦後の民主化のなかで、日本は、第二のディベート時代を迎えた。そのきっかけを与えたのは朝日新聞社である。1946年８月、朝日新聞社は「民主日本の新しき地平は国民各層、わけても若き世代による自由活発な言論の力によって拓かれねばならぬ」という趣旨から、「若き世代の言論戦」＝「朝日討論会」の開催を始めたのである。「朝日討論会」と命名されたこの競技討論は、今日でいうディベートにほかならない。参加対象は、全国の大学や高等専門学校。全国８地区で予選をトーナメント方式で行い、地区予選を勝ち抜いたチームで全国大会を実施し、優勝校をきめるというものである。審査員としては、鈴木安蔵など当代の代表的知識人が任じられた。
朝日討論会は、全国各地で開催されて一般に公開され、多くの聴衆の前で議論が戦わされた。初年度の決勝戦は一高と神戸経大の間で戦われた。その際、一高の坂本義和が「軍縮は可能か」という論題で論陣を張り、見事栄冠を勝ちとった。のちに、彼は核兵器廃絶を求める政治学者として有名になる。なお、この時の決勝戦はＮＨＫから全国に放送され、多くの国民が熱気あふれる討論の模様を耳にしたのである。まさに時代は討論を求めていた。
朝日討論会には、平均して百数十の大学・高専の学生が参加し、「新しい日本のために、自らの思想を正しく強く表現しうる論理的な頭脳と言論の力」を発揮して、活発な議論が展開されていた。にもかかわらず、朝日討論会は、1950年、突然中止となった。中止された理由ははっきりしない。占領軍の「天の声」のような外圧が、継続を困難にしたのだろうか。
ここで、朝日式討論が高校にも普及していたことに注目したい。千葉県の事例として、次の２つのディベート大会を確認した。第一は、法政大学工学部主催の「県下ディベート大会」である。1946年に始まって10年以上にわたって続いていた。第二は、県教職員組合と県教育委員会が共催した、「県下高校生討論大会」である。この大会は1954年に開催され、かなり長期間にわたって続いたが、途中で教育委員会が主催者から抜けて、現在の弁論大会に変わってしまったようである。
戦後の数年間の日本に、熱い討論の季節が到来していたことを実感できる。しかし、始まろうとした「民衆の討論」（朝日新聞）の時代は、60年代以降、安保・自衛隊をめぐる激しい現実の社会対立に変わった。かわりに、1950年代から大学では、ＥＳＳ（英会話サークル）が米国式の競技ディベートを始めた。しかし、大学入試競争の激化とともに高校の討論大会は消え、「討論」の本来の意味が忘れられてしまったのである。
ここ数年、第三のディベート時代を迎えたといえる。米国の競技ディベートから大きな影響を受けながら、自然と日本式に改良されてきた。第一に、話し合いの性格が強まった。米国のディベーターは一人か二人だが、日本では独自に５人制ディベートが考案された。この方式では、立論と尋問の後に反駁が五回ずつ行われる。多くの人が参加するので話し合いの性格が強まる。第二に、対立をこえた「真理」を求める傾向が強まった。米国のように自分に有利なデータや論点を大量に示すことは好まれず、日本では世間常識と論理的な展開で相手を説得しようとする。重要な論点については、納得するまで議論を煮詰めようとする。これは、ディベーターにも聴衆にもあてはまる。米国式ディベートの導入者であった松本道弘氏は、武士道にならって「ディベート道」すら唱え、真理の追求を強調するようになっている。この競技に勝つことより認識を重視する傾向の中に、ディベートが日本に定着する可能性がある。
つまり、日本社会は利害対立の表面化を避け、内々の対話で妥協を積み重ねて問題を解決する社会であった。このため、「議論のための議論」としてはディベートの定着が難しいだろう。しかし、理論の対立によって認識を深める手段としてであれば、学校社会や社会教育、企業教育の分野に、ディベートが定着し発展する可能性が十分にあると考えられるのである。