案ずるより生むがディベート

　　　─　ディベート学習のすすめ　─

社会科の醍醐味は討論である

　ディベートは、一言でいうと「議論のスポーツ」、「討論試合」である。
　特定のテーマを決め、肯定と否定に分かれて、決められたルールの下で議論し合う。最後に、説得力で勝った側を判定する。社会的に是非が問題になっているテーマなどを取り上げ、議論によってスポーツのような試合（ゲーム）を行って、認識を深めようというのがディベートである。
　以前、教員の研究会でディベートの報告をしたら、案内のチラシに「リベート」とあった。本当にあった話である。しかし、今では教育雑誌でディベート特集が組まれ、研究集会でも教師間のディベートが行われるようになった。そうした論争を体験すると、「授業でやれたら、おもしろいだろうな」と教師は思う。しかし、生徒同士の討論に不安を感じて、すぐには授業で踏み切れないものである。実は、私もそうした教師の一人であった。

　優れた教師の授業には、生徒の活発な議論が報告されることがある。が、平凡な教師には、生徒に議論させるなど夢だと思われてきた。考えてもみよう、活発な議論を見たり体験することを、教師自身がほとんどしていない。テレビ討論会や職員会議を見ても、論点のかみあった議論が少なかった。文化祭などで生徒に議論を呼びかけても、議論がほとんどないままに多数決をする。日本人は議論が苦手だから仕方ない、と思いこみあきらめてきたのである。
　しかし、どうも最近日本社会は変わってきたらしい。新聞や雑誌には、討論形式の記事が多くなった。バラエティ番組にさえタレントの他愛ない討論が組まれている。遅れているのは教師の頭の方なのである。
　だから、清水の舞台から飛び下りるつもりで、世間で議論されているテーマでディベートしてみよう！　すると、大半の生徒が仲間の討論を熱心に聞き、少なくない生徒が「もっと討論をやろう」と言いだすのである。自由な議論を呼びかけられて発言できなくても、大半の生徒は「討論が好き」なのである。この「目から鱗が落ちる」発見は、教師がディベートを実際にやって初めて体験できることである。これこそ「百聞は一見にしかず」である。
　私がそうだったし、この本を書いた教師がみんな同じ体験をした。この体験以来、私のスローガンは＜社会科の醍醐味は討論にあり＞となっている。

議論する教育で民主主義が発展する

　討論の経験のない教師は、生徒に討論させる意欲と能力がない。これが最大の問題である。適切な場と機会が生徒に与えられず、彼らの能力が育てられていない。しかし、生徒には意欲と能力がある。現実の社会問題に大きな関心を持ち、真剣に議論したがっている。「無気力で無関心がはびこる生徒」という生徒観は一面的である。全く違う側面を持っていることを、教師が確信できるかどうか、教師の自己変革こそが緊急課題なのである。
　大げさに、いや原理的に考えてみよう。

　教師の民主主義像を教えることが、民主主義を育てる教育だと考える教師が今までは多かった。しかし、民主主義の基礎は議論である。生徒に議論の能力が育たなければ、彼らが活躍する将来は民主主義が衰退する。だから、民主主義について教えながら、＜生徒に議論させない教育は、民主主義を育てようとしない教育である＞と論理的にはなる。この自覚が多くの社会科教師に欠けていた。しかし、現実の社会では最低限の議論が行われ、そこに国民が参加して日本の民主主義は維持されてきた。そして、権利意識の強い今の生徒は、予想以上に高い議論の能力を持っているようである。
　学校では議論が少なすぎた。これからの教育の課題は、生徒の議論の能力を意識的に育てることである。こうした努力によって、日本の民主主義はさらに発展するだろう。この点で、社会科教師の責任は重いが、生徒と討論を楽しめる幸せな仕事なのである。

確実に広がる教室ディベート

　ディベートが新聞に取り上げられ始めたのは1990年ころからである。フジテレビの深夜放送でディベートの番組が始まって、学園祭などでも行われるようになったからである。それまでは、ＥＳＳという大学の英会話サークルがやっているだけであった。ディベート部門をもうけて全国規模で大会が開かれていたが、英語であるため一般にはほとんど知られていなかった。
　1992年には、英語ディベートの先駆者である松本道弘氏が国際ディベート学会を、教育研究者である岡本明人氏がディベート教育研究会を設立した。米国で研究した藤岡信勝氏のリードで、授業づくりネットワーク（教育科学研究会授業づくり部会）もディベートに積極的に取り組みはじめた。文部省の新指導要領で国語に「聞く話す」能力の育成がうたわれて、数年前から国語教育でも関心が強まっていた。
　全国民主主義教育研究会という高校社会科教師の多い研究会で、私は主に活動してきた。1987年にディベートを本格的に導入し、1989年から普及に努めてきた。しかし、最初は懐疑と反発を受けて、「勝つための論争技術を鍛えるやり方に賛成できない」と批判を受けたほどだった。しかし、今はその意義が認められ、多くの仲間がディベートを始めている。特に1992年からの変化が大きく、先の批判をした教師もディベートを支持するようになった。仲間を中心にして、こうして実践報告集を出すところまできたのである。

ディベートの四つの条件

　今までの文章では、議論と討論をあまり区別せずに使ってきた。しかし、討論は元々ディベートの翻訳語であった。自由な議論＝ディスカッションと、ルールのある討論＝ディベートは全く違うものだったが、日本ではその意味の違いが忘れられてしまった。ディベートの本来の意味は論争であり、西欧では古代から哲学者が、論争に勝つための説得方法を研究してきた。そして、今日いわれるディベートは、論争術を育てるための教育方法として英米の大学で発達して、米国では全国大会まで行う競技（スポーツ）となっている。少人数のチームが限られた時間の中で、スピーチによって論争を展開する知的スポーツなのである。そのポイントは次の四つにまとめられる。

1)　論ずるテーマ（論題）を、具体的に一つ決める。 　2)　論題の肯定側と否定側の、二つの討論者のチームに分かれる。 　3)　順序や時間を決めた進行ルールの下で、スピーチをする。 　4)　試合の最後に、判定をして勝ち負けを決める。

  第一は、討論するテーマを具体的に一つだけ決める。これを論題という。つまり、「掃除について」ではだめである。「今日の掃除は、宿題を忘れた者がやるべきである」「昨日の掃除を真面目にしたのはクラスの半数以下である」「掃除は、教育として給食よりも大切である」という命題である。順に、政策論題、事実論題、価値論題と呼ぶ。主に、政策論題でディベートをする。
　第二に、対立する二つのチームに分かれる。ディベーターと呼ばれる、討論者が同じ人数のチームをつくり、論題の肯定側と否定側に任務分担して討論をする。途中で立場を変えることはできない。そして、ディベーターの立場は、自分の意見と同じになるとは限らないのである。
　第三に、順序や時間などの発言ルールが決まっている。立論・尋問・反駁・要約などの形式で、肯定と否定が交代しながら、同じ時間を使ってスピーチをする。立論では全体の主張を明らかにし、尋問では立論の内容について相手側に問いただして回答させ、反駁では相手側の批判に対して再反論し、要約では全体の議論をまとめるのである。
　第四に、最後には、特定の評価基準で、どちらのチームが勝ったかを判定する。審判がどう思うかの評価ではなく、論争の説得力についての評価である。したがって、ディベーターは論争で相手側の弱点をつくだけでなく、自分の有利さを審判にはっきり示すようなスピーチをする。
　一般的な討論はつぎのように考えられている。テーマは抽象的でいいし、生徒は自分の生の意見に立って発言し、発言のルールがほとんどなく、結論が出なくてもよいと。議論と討論の区別は、単に論争のニュアンスがあるかないかとなっている。しかし、これからは、討論の定義をディベートに近いものとして、議論と討論の違いを明確にした方がよいだろう。

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