教室ディベートは、「ディベートを教える」観点と「ディベートで教える」観点とがあると岡本明人氏は言う（『授業ディベート入門』）。ここでは、ディベート学習が持つ教育改革の可能性を明らかにしよう。
まず、「ディベートを教える」観点とは何か。この観点の目標は、競技ディベートを生徒に教えて、他人を説得し自己主張する力を育てることだろう。競技ディベートの教育的効果を期待して学校教育に導入するものである。
この効果について松本道弘氏は、1)客観的分析力、2)論理的思考力、3)発表能力、4)よりよい聞き手、5)情報収集力の能力を育てると言う（『やさしいディベート入門』30頁）。これはすべて＜論争に強くなる＞能力である。これらの効果を高めるには、審判から適切な指導を受けながら、生徒がより多くのディベートを体験することが必要である。この場合、競技ディベートの形態が最適であろう。二人のチームがかなり長いスピーチを立論・尋問・反駁の進行で行う形態は、審判がディベーターを指導する上で効果的な形態だからである。
しかし、40人が学ぶ教室の授業では、こうした競技ディベートの形態をそのまま導入することができない。ところがこれを自覚できずに、競技ディベートの考え方をそのまま持ち込み意味も知らずにその特有のルールに従うことが多い。しかし、ディベート学習には競技ディベートとは違う独特の考え方が必要であり、その第一目標は論理的思考力の育成などにおくことはできない。
ディベートを学校教育に導入する意義は、生徒の主体性と集団学習を強化できる点にある。これに沿った工夫や指導を行うべきなのである。
講義では教師がどんなに努力しても、教師の思い込みを生徒に注入する側面が残る。しかしディベート学習では、生徒が肯定と否定に分かれて、生徒自身の言葉で論じ合うのである。たとえ参考論点を教師が示しても、それを実際にどう利用できるかは生徒の認識にかかり、生徒の論争に教師は介入できない。ディスカッションや研究発表には教師の介入の余地が多いので、ディベート学習は生徒がもっとも主体的になる学習活動である。
また、ディベーターだけでなく聴衆生徒も、ディスカッションや研究発表より集中して論争に取り組み、クラス全体が論題について集団的に考え、深い認識を得られる。この意味で、優れた集団学習方法なのである。
このような＜高度な、生徒主体の集団学習方法＞は、つぎの四つの意味で、現在の学校教育を大きく改革する可能性を持っている。
1) 生徒の＜現在＞に応える集団的な文化活動
ディベート学習は、生徒の間に真面目な交流の場を生み出し、一つの論題をめぐって生徒が集団的に思考する。活発なディベートを組織するため、教師が評価を利用したり事前指導を行うことがある。しかし、生徒同士の討論が始まれば、あとは自分たちの討論を楽しむことになる。授業の目的が学習後に得られる何かではなく、その場の討論を生徒が楽しむことになり、生徒の主体的な集団活動としてディベート学習が自己目的化されることが大切なのである。この意味で、討論テーマの決定に生徒を参加させることを工夫したい。
2) 知識を活かし、「理論」を創造する文化活動
学校で学んだ知識は、テスト以外にほとんど利用できない現状である。しかしディベートでは、学んだり調べた知識を活かすことが求められる。その意味で、知識伝達型の授業に対して、知識活用型の授業と言えるだろう。また論争では、知識を組み立てて「理論」を準備し、反論し合いながら「理論」を強化し発展させねばならない。教師にはその「理論」が世間の意見の焼直しに見えても、生徒は論争を通して独自な「理論」を生み出すのである。この意味で、ディベート学習は生徒自身の創造的文化活動であり、楽しみなのである。
3) オープンエンドの学習
集団活動といってもディベートには正しい答えが存在しない。議論を通して全員を一つの結論にもっていく授業ではない。だから、ディベート学習によって生徒がどんな学力を獲得するか、つまりどんな社会認識が生まれるかは生徒の個性によって多様である。しかし、具体的な政策を論題として肯定と否定を争うので、全く自由に認識が広がるわけでなく、生徒の認識は論題に強く影響される。つまり、講義は聞き流せても、ディベートでは何らかの反応をせざをえない。こうして、生徒に自由な結論を出させることは、生徒の価値観を育成する上でも重要である。知識伝達型の授業では生徒は無色でいられるが、ディベート学習では自分の色を決めざるをえない。
オープンエンドの形をとっても、与える教材を入念に選んで、教師の意図した認識に生徒を誘導していく授業がある。こうした状況誘導型の授業は、実質的には価値注入の授業なのである。これと決定的に違い、ディベート学習は、生徒の主体性を確実に保証して、教師の介入を排除する真のオープンエンドの学習と言えるだろう。
4) 政策論争による社会参加
知識を活用しても関心の薄い問題では、意欲も高まらないし実質的に主体性が損なわれる。この意味で、生徒が自分の問題と見なせる論題を取り上げる必要がある。身近なということで学校生活の論題も良いが、国民的論議となっている政策の討論に重要な意義がある。生徒自身の言葉や理論が語られ、自分たちが現実の問題解決に関わっていると感じる。つまり、学校における社会参加となるからである。
従来の社会科教育は、大量の知識を注入するか、または「何でも反対」の立場で教えることが多かった。これを大転換して、現状を具体的にどう変えるかを生徒に考えさせることが、政策のディベート学習で可能になった。これは新しい主権者教育と言えるだろう。
政策論争の意義を以下のようになる。
| 1) 複雑な条件を理解して、現実の改革を考える。 2) 知識の多さではなく、理由づけや論理の組み立ての大切さを知る。 3) 政治経済技術などの広い視点で見て、総合的社会認識を育てる。 4) 社会現象のメリットとデメリットを見る目を育てる。 |
主体的な集団学習として生徒の認識が十分に深まるように、競技ディベートとは違ったルールや指導方法を工夫する必要がある。
1) 年間計画でディベーターを体験
一人か二人のチームでディベートをすると、討論の得意な者に討論技術を育てることになりやすい。必修の社会科授業に導入し、思考の集中と認識の深化を全員に体験させたい。見るだけでなくディベーターとして、思考力を集中する緊迫感やスピーチの難しさを味合わせたい。しかしクラスを二つに分けるのでは、多すぎて緊迫感が薄れてしまう。そこで３〜６人のチームとして、全員が参加できるように年間計画を組むべきである。
2) じっくり反論しあって議論を深める
競技ディベートは高度な討論であり、大人でも慣れていない人には難しい。尋問は、相手の弱点や矛盾を引き出す緊迫感のある場であるが、立論のすぐあとに尋問するのは難しい。また、反駁を交互に二回やるだけで終わる形式は、立論を重視して審判を容易にするが、個々の論争が納得されるまで煮詰まらない。普通の生徒が認識を深めるためには、相互討論や自由討論をもうけて、生徒間に論争的対話を仕組む工夫が必要である。長いスピーチで多くの論点で反駁されると、大人でも論点を整理できなくなるが、一つか二つの論点で何度か言い合うと、自然に中心論点が定まって議論が深まってくるからである。
3) 討論分析の学習となる生徒審査
競技ディベートは、討論学の専門家が勝負を判定する。優秀なチームによる技巧を凝らした激しい論争だから、これを公平、客観的に審査することは難しいからである。しかし、ディベート学習では、クラスの仲間である生徒に勝負を判定させる。これは試合の決着をつけるだけでなく、審査自体が学習活動となるからである。審査は説得力を判定するものなので、審判が自分の判断や価値観をも客観的に見る必要があるからである。つぎのような指導をする。
| 1) 討論記録をとる （意見を論点によって分類する：論点分析） 2) 内容項目ごとに審査する （説得力に関連する項目を評価する） ※最終評価は単純合計で行わない。 3) 肯定・否定の主張の全体をまとめる （論点整理） 4) 最終意見を書く （直後に討論をふまえて意見をまとめる） |
自分の意見は、認識の深まった時点で一気に書かせたい。討論者を含めて、審査・反省タイムを十分にもうけるべきだろう。この意見は、論題の肯定・否定にこだわらずに書かせる。判定は肯定か否定かになるが、生徒の意見は肯定と否定に限られず、さまざまな中間的立場が生まれるからである。
4) 論争術のない真っ正面の討論を
競技ディベートでは、特殊な解釈や作戦によって論争に勝つこともできる。しかし、こうした特殊な論争術は意味がないので、ディベート学習では真っ正面から論じ合わせる。つまり、現実の論争を反映させた議論をさせて、特殊な解釈や作戦が生まれる余地をなくすことが大切である。これは事前指導で注意するが、場合によっては議論に介入して、正面から論じるように指示することが必要であろう。
肯定側が現状改革を主張し、否定側が現状の積極的擁護か、小さな改善は必要だが制度変更は不必要と主張する。これが基本的な理論対決の形であり、各々が立証責任をおった討論とする。現実社会の論争がそうであるし、両者とも立論を入念に準備して、対等の対決を通して認識を深めたいからである。
競技ディベートにはさまざまな論争作戦があるが、ディベート学習では、肯定側はNeed-plan-case（問題解決の必要性と政策プランを述べる）をとり、否定側はConstructive-negative （現状の意義を積極的に述べる）をとらせる。これ以上複雑な作戦は不要である。勝つための論争ではないことを徹底したい。