ディベートの教科書で議論の論理構造を説明するものとして、よく紹介されるモデルがトールミンのモデルである。＜注3.1
＞トールミンは、現代イギリスの分析哲学者である。国語科で思考の論理を研究されてきた井上尚美氏は、『言語論理教育入門』でトールミンのモデルの図を示し＜89頁＞、
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
｜ それゆえ ｜
｜ Ｄ：データ−−−−−−−−−−−−−−−→Ｑ：限定、Ｃ：主張 ｜
｜ 根拠・事実 ↑ ↑ ｜
｜ Ｗ：理由づけ「〜だから」 Ｒ：反証「〜でない限り」
｜
｜ ↑ ｜
｜ Ｂ：理由の裏づけ「〜による」
｜
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
※Ｄに「データ」という説明を加え、Ｑ（限定）をＣ（主張）の直前に置いて、トールミンの原著の図式に近づける修正をした。
この図式を主張の分析に適用した次の例をあげて＜90頁＞、
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
｜（例１）Ｄ：ハリーはバーミューダで生まれた。 ｜
｜なぜなら＋＋−Ｗ：バーミューダで生まれた者は英国人だから
｜
｜ ↓＋−Ｂ：次に述べる法律ﾆﾖﾙ 「英国領で生まれた者の国籍に関する法律」
｜
｜ だからＱ：多分−−Ｒ：彼の両親はともに外人だ／ﾏﾀﾊ､彼はアメリカに帰化した
｜
｜ でない限りは ｜
｜ Ｃ：かれは英国人だろう ｜
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
トールミン・ モデルの意義をこう説明している。
トゥルミンは意味内容を捨象した形式論理に対してふつうの議論などに生きて働いている日常の論理というものを考え、そのちがいについて次のように述べています。形式論理学が厳密に適用できるのは、わずかに数学があるだけであり、数学的記号論理学は、「命題」を凍った常態で扱う「凍った計算」である。そして、「日常の論理」は、むしろ数学より法学をモデルにすべきである、と。＜102 頁＞
トゥルミンによると、従来の三段論法では、このＷとＢとの区別が隠されたままになっているから論証としては不十分だとされます。またこのモデルだと三段論法の場合よりもはっきりと各部分の関係がわかり、不完全な推論の際にも各項目のどこに弱点があったかが明らかになるとされます。＜88頁＞
「日常の論理」と言うが、数学以外は哲学も含めてすべて「日常の論理」だから、トールミンの図式は蓋然的議論（形式論理学のようには、一つの確定した因果関係が述べられない議論＜注3.2 ＞）の基本構造を示そうとしたことがわかる。後半の引用の下線部はきわめて重要な指摘だと思われる（後述）が、それ以上の説明をすることなく、氏は次のような問題点をあげる。
ＷにはＢを必要とするのにＤはその裏付けが要求されないという理由がわかりませんし、ＱやＲは、場合によってはＤにもＷにもつきうるでしょう。さらにＢは、Ｗそれ自体を一つのＣと見てそのＤに当たると考えることもできましょう。つまりこのレイアウトの仕方は修正の余地があるといえます。そして、そのうちでＱ・Ｒ・Ｂの三つは、はじめのＣ・Ｄ・Ｗに対する「但し書き（条件づけ）」として一括する（その中での下位区分と考える）ほうが理論的にもすっきりするし、実際的にも扱いやすいと思います。＜91〜92頁＞
この批判は、トールミンの意図を正確に理解していないためにおこる疑問である。その詳細な説明は後述するが、こうした批判は、ディベートの関係者にも多くあるらしく、松本道弘氏は＜証拠・論拠・結論＞の三つにしぼった「三角ロジック」という図式を提唱されている。＜注3.3 ＞
しかし、政策科学の研究をされている政治学者である足立幸男氏は、『議論の論理』で次のように述べて、蓋然的議論の基本構造を示すものとして支持する。＜103 頁＞
この図式に対しては、ＱやＲは時にＤやＷにもつきうるのではないか、ＤにもしばしばＢが必要でないか、----など、様々な批判がむろん可能であるし、現に提起されてきた。筆者とて、それらの批判が正当であることを認めるに、けっしてやぶさかでない。ただ、蓋然的議論の基本構造を示すものとしては、図７の図式でさしつかえないのではなかろうか。厳格を期すあまり、図式を必要以上に複雑なものにすることは、図式化の意義にかえって反するように思われるのである。
図式化には最低限必要な条件があればいいという意味で、トールミン・モデルを支持することに私も賛成である。が、次のことを補足したい。
蓋然的議論であるのは、モデルの中核にあるＷ（理由づけ）が必然性を保証しない常識的見解だからである。そして、これは普通の議論では隠されることが多い。だからこそ、Ｑ（限定）やＲ（反証）やＢ（裏づけ）を明確にする必要があるのである。したがって、「三角ロジック」のように、ここから三つの要素だけ取り出して説明したら、その意義は半減してしまうのである。裏づけや限定、反証（特に裏づけ）を議論に活かすことがトールミン・モデルの本来の主旨なのである。
つまり、構造図式が問題なしとしても、トールミン・モデルの意味を正確に理解しないと具体的な適用で問題がおこってくる。例えば、Ｗ（理由づけ）とＤ（データ）の区別がはっきりしないと、井上氏は次のコメントをつけている。＜104 頁＞
データと理由づけとは、ときによると区別しにくいこともありますが、データのほうは個別的な事実、理由づけのほうはより一般的な仮説という点がちがいます。
この一般的な仮説としての「理由づけ」を理論化する試みを、井上氏も足立氏も行っている。井上氏は前掲書で、比較と因果関係、一般化と分類、シルシによる推論をあげる。足立氏も前掲書で、一般化と類似、比較、分類、兆候、因果関係、ルール、理念など多くをあげる。しかし、無数に存在する通念を分類しても現実に活かしようがない。余計な繰り返しになるだけである。ここで重要なのは、Ｂ（裏づけ）なのである。
Ｗの有効性を支えるものとして、Ｂに注目することがトールミンの意図であった。先の井上氏の引用で「従来の三段論法では、このＷとＢとの区別が隠されたままになっているから論証としては不十分だ」というのが、この意味である。残念ながら、井上氏も足立氏もこの点に全く気づかれていない。＜注3.4 ＞
主張の基本構造（Ｄ→Ｃ）に対して、この推論を支えるＷ（理由づけ）が存在するが、これは「バーミューダで生まれた者は英国人だから」のように、個別のデータから個別の結論への論理的橋渡しを示す一般的命題以上ではない。重要なのは、その推論を支えるＢ（裏づけ）があるのか適切なのかである。そして、個々のデータと理由づけの性質によって、それがどこまでの確率で言えるか＝限定条件と、主張が成り立たない反証条件が異なってくる。だから、理由づけそのものの一般化＝理論化は意味がないはずである。
足立氏は、前掲書107 頁で一般化による議論をとりあげて、「十分な数のサンプルが考慮されていること」などの留意点を示し、いろいろな国で「凶悪犯罪が著しく増加するという現象が見られない＞という多くのデータから「おそらく、死刑の廃止は一般に凶悪犯罪の著しい増加をもたらしはしないだろう」という結論を出す実例を示す。
＋−−足立氏の＜一般化による議論＞の例（簡単にしてある）−−−−−−−−−−＋
｜Ｄ１：多くの西欧諸国は死刑を廃止したが、凶悪犯罪の著しい増加現象が見られない｜
｜Ｄ２：ほとんどの南米諸国も死刑を廃止したが、---- ｜
｜Ｄ３：アメリカの多くの州も死刑を廃止したが、---- ｜
｜ ｜ ｜
｜ ＋−−−−Ｗ：多くの西欧諸国、ほとんどの南米諸国、アメリカの多くの州も、そ ｜
｜ ｜ うであることは、世界のどの国においても一般にそうであろう。 ｜
｜Ｃ：おそらく、死刑の廃止は一般に凶悪犯罪の著しい増加をもたらしはしないだろう ｜
｜ ｜ ｜
｜ ＋−Ｒ：凶悪犯罪の発生率に重大な影響を与える事情がある国を除いては。 ｜
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
ここでは、理由づけが単に論理の橋渡しであることを忘れて、認識における一般化と混同されている。ここのデータは、個別の事実である＜日本は先進国である＞とすべきである。＜先進国で死刑を廃止した国では凶悪犯罪の著しい増加現象が見られない＞という理由づけで、＜死刑が廃止された諸国の凶悪犯罪の推移統計＞を裏づけとし、多分、＜日本で死刑を廃止しても凶悪犯罪の著しい増加現象が見られない＞が結論となるのである。
この場合、＜日本は先進国である＞というデータには意味がないように思える。が、この主張が＜日本で死刑を廃止すると、凶悪犯罪の著しい増加現象が見られるだろうか＞という疑問から出発したことを想定すると、データの意義が明確になる。
＋−−正しい＜一般化による議論＞の例 −−−−−−−−−−−−−−−−−＋
｜Ｄ：日本は先進国である ｜
｜ ｜ ｜
｜ ＋−Ｗ：先進国で死刑を廃止した国では凶悪犯罪の著しい増加現象が見られない｜
｜ ｜ Ｂ：死刑が廃止された諸国の凶悪犯罪の推移統計 ｜
｜Ｃ ：多分、日本で死刑を廃止しても凶悪犯罪の著しい増加現象が見られない ｜
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
この疑問に答えるには様々な方法があって、一番簡単なのが日本の先進国という特徴をデータにした推論であった。他にも、＜日本は豊かな国である＞をデータとして、＜豊かな国では死刑を廃止しても凶悪犯罪の著しい増加現象は見られない＞という理由づけで、＜凶悪犯罪の主要原因が社会の荒廃にあるという統計＞を裏づけとし、多分、＜日本では死刑を廃止しても凶悪犯罪の著しい増加現象は見られない＞と結論づける主張もある。
こうした場合、データが個別の事実を見る視点の役割を果たし、データをあえて述べないだろう。逆に、井上氏のあげた例では、イギリスが出生地によって国籍を決めることは周知であるから、「バーミューダ生まれ」という事実こそが重要なデータとなって「英国人であるか否か」が判明するのである。そして、この場合は彼が「バーミューダ生まれ」であるという証拠が必要になろう。われわれが普通何かの主張をする場合、データか理由づけのどちらかしか意識しないことが多いのである。
このトールミン・モデルは、以下の意義と限界を持つと考えられる。
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
｜１．理由の裏付けが客観的な資料で示せるかどうかを意識させる。 ｜
｜２．主張の有効性、論証が十分かどうかを評価する基準が分かる。 ｜
｜３．主張のどの部分に反論を加えるべきかが明確になり、反論の有効性が明｜
｜ らかになる。 ｜
｜４．論争の全体構造にこの図式を適用することはできない。 ｜
＋−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−＋
第１に、自分の主張を、データや理由の裏づけで客観的資料で根拠づける必要性が明確になり、これらを客観的資料で示せるかどうかを意識させることである。ただし、この図式をそのまま説明してもピンとこないので、これを意識させるような練習問題をつくる必要がある。
第２に、モデルの６つの要素が一応整備されれば、主張としては論理的な整合性があると見なせるということである。誰でも納得できる論証がされた主張、ディベートの用語で言えば「プリマ・ファシー（一見明白である）」が成り立った主張であると言える。
第３に、蓋然的議論で論争が行われる場合、データの信憑性が疑われる場合もあるが、裏づけや限定、反証条件が相手側との論争の対象となる内容なのである。だから、この図式から反論作戦を明確にすることができる。
まず、主張が行われている分野において、理由の裏づけとしての統計や法律が存在し、それが適切かどうかを批判することである。また、限定が「概ね」であれば、「かなり頻繁に」起こる事実で反論しなければならない。そして、反証条件が実際にあることや、起こりやすいことを示すことである。ただし、実際には反論する側が反証条件をあげるのが普通であろう。
データが事実として否定されたり、裏づけの誤りが指摘されたり、反証条件の存在が指摘されれば、主張の論証性が失われたと言えるだろう。しかし、裏づけの客観的データがなくても、常識的な判断で納得できる理由づけもあるし、「概ね」である以上、反証条件がおこりやすいとしても「概ね」の範囲である可能性もあるから、蓋然的議論が決定的に反論されることは、むろしまれであると考えるべきである。
第４に、この図式は個々の主張・推論に適用できるが、多くの主張や論点から成り立つ「理論」の構造に関しては適用できないので、論争の全体構造について何も述べられないことが限界である。
（ 1997年度の修士論文の第３章 「ルールのある論争」としてのディベートの特質 第１節 主張の論理構造−−蓋然的議論構造を示すトールミンのモデル−−− を紹介した。まだ正確にトールミンの意図を理解していない部分があるが、従来言われてきたことの不十分さを指摘した意義がある。）
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